試験評論歴15年のこのサイトによると、試験問題の読み書きを苦にしてふぞろい2割ガチャ送りの目に遭う最大の理由が、｢法務｣の苦手化。そこで折角の｢法務｣をホーム科目にする手順を紹介します。
簡単すぎる｢運営｣｢情報｣の暗記と異なり、｢法務｣は過去問と異なる所が毎年新しい形で訊かれ、同業D社のお皿回しが通用しない。同友館の過去マス利用を避けるだけで、｢法務｣はぐっと楽になります。
【生成AIの警告】～｢法務｣では同友館のお皿回し勉強禁止～
| ×皿回し勉強の欠点 | 項目 | ○あるべき解決策 |
|---|---|---|
| ×過去問の解答を暗記することに終始すると、根本的な概念や理論の理解が浅くなります。これでは応用問題や新しい形式の問題に対応できません。 | ①本質的理解の欠如 | ○基礎的なテキストや参考書を使用して、基本概念や理論をしっかりと理解することが重要です。これにより、応用問題にも対応できるようになります。 |
| ×そこで過去問の暗記では合格できないように、出題形式や範囲を変えることがあります。過去問ばかりに依存すると、出題変化に対応するのが難しくなります。 | ②出題形式変化に弱い | ○過去問ばかりに依存せず、模擬試験や予想問題集など試験対策を分散させることで、出題形式変化に対する対応力を養うことができます。 |
| ×過去問だけに頼ると、試験の範囲全体を網羅することができません。特定の範囲に偏った学習になるため、広範な知識を持つことが難しくなります。 | ③視野と知識の範囲が狭い | ○試験範囲全体をカバーする学習計画立案が有効です。これには過去問題集の解説をあえて使わず、興味がある点をネットで調べることが含まれます。 |
【法務の苦手回避】確実に当てる知的財産 / 当たる論点当てる論点
R5｢Ⅲ｣の唐突すぎる難化をみれば、ウチの試験委員が｢過去問偏重｣｢お皿回し吹聴｣の一掃を図っているのは猫の目にも明らか。そこにいまだにわかっていない宣伝バカを徘徊させる、同業D社のノロマぶりが草。
そして｢過去問と同じ出題がない｣法務で過去問集のヘタクソ解説にウンウン唸ると間抜け認定へ。そうでなく｢産業財産権｣｢著作権等｣｢会社法｣の進め方は、過去問を解く都度(解説をパスして)テキストに戻り、基本概念や理論を固める一択な。
Step-1：｢自ずと当たる｣論点5選
はい、｢法務｣がどうしても後回しになるのは試験主催者も知っており、合格時短の点からこれらの論点を急に難化させることは考えにくい。誤って過去マスを使っても、以下はある程度当たります。
【生成AIが作った例文】～知財はまず特許法～
A社の発明は適切な出願手続により無事に特許権登録されました。しかし発明の実施を進める際に同業D社が無断でパクっていることに気付き、侵害審判を検討する他、商標法での保護にも着手しました。
| 出願手続(以下、特許法) | 特許権を取得するための公式な手続き。発明の内容を特許庁に提出し、審査を受けます。 |
| 登録 | 出願手続を経て特許庁が発明を認め、特許権が正式に与えられること。この登録が完了することで、発明者は法的に保護されます。 |
| 実施 | 特許権を取得した技術やアイデアを実際に製品化したり、ビジネスに活用したりすること。 |
| 侵害 | 特許権を持つ発明を無断で使用すること。これにより、特許権者の権利が侵されます。 |
| 商標法 | 商品やサービスの名称やロゴなどを保護する法律。他者が同じ商標を使用することを防ぎ、ブランドを守ることができます。 |
Step-2：｢狙って当てる｣論点4選
英文契約書で言えば少なくとも中小企業より、診断士受験ホワイトカラー様の勤める大企業の方が触れる機会が多い。｢民法｣をクソ難しくすることで、この2マークを捨てさせない意図と思えば納得でしょう。
【生成AIが作った例文】
政府が独占禁止法や消費者保護法制により公益を図る一方、企業は特許の国際出願や英文契約により自社の利益増を図ることができる。
| 独占禁止法 | 市場における競争を保護するため、企業の独占やカルテルなどを禁止する法律。 |
| 消費者保護法制 | 消費者の権利と安全を守るための法律。製品の安全性や広告の適正などを規定する。 |
| 国際出願 | 複数の国で特許を取得するための出願手続き。特許についてはPCT(特許協力条約)、商標についてはマドプロ出願が多く用いられる。 |
| 英文契約 | 英語で作成された契約書。国際取引において、異なる言語の当事者間で使用されます。 |
Step-3：その他論点4選
試験上最重要でもなく、かつ特に意識せずともそれなりの点になる知識を指します。産業財産権の例で言えば、特許を中心に学んで実用新案・意匠・商標権は表を作って差分だけ覚え、効率よく暗記が進みます。
【生成AIの作った例文】
企業法務に強い会社として任天堂が有名です。特許権以外にも技術的なアイデアに実用新案権、新製品のデザインに意匠権、名称に商標権を取得し、マニュアルや広告には著作権を適用できます。
任天堂法務部が本当にそこまでするかの真偽は別として、あの会社ならいかにもやりそう・・。生成AIが作るくだらない例文で、｢法務｣の暗記が楽しくなります。
| 実用新案権 | 技術的なアイデアや改良に対する権利。特許よりも簡単に取得でき、短期間の保護を提供します。 |
| 意匠権 | 製品のデザインや形状に対する権利。美的な外観を保護し、模倣を防ぎます。 |
| 商標権 | 商品やサービスの名称、ロゴ、シンボルなどに対する権利。ブランドを保護し、混同を防ぎます。 |
| 著作権 | 創作物（文章、音楽、アートなど）に対する権利。創作者が作品を使用、配布する権利を保護します。 |
今日のまとめ
あのお皿回しにありがちな計画性や余力が少ないほど、｢法務｣に使う学習時間が不足し苦手にしがち。そこで過去問集のヘタクソ解説を捨て、ネットを自分で調べたり生成AIに説明させる。すると｢法務｣はホントにホームになります。