【公開セルフ模試】Ⅳ→Ⅱ→Ⅰの順に得意化 / R5Ⅱ高配点でマーケを加速

受験側⇔主催側が鎬を削って作問技術が進化する中で、過去問の答を覚えてしまうおベテ勉が顕著に嫌われ、毎年新傾向の出題が続出するようになりました。これにより受験者は毎年異なる問題に直面し、過去の答えを覚えることだけでは試験に合格できないと知ることで、新たな工夫を促すプラスの効果が出始めています。

得点開示が一般化するにつれ、作問以外に採点基準においてもスクール答案や過去問の答えを覚えた受験者に対し、スコアをあえて下げることで、より正しい学習姿勢を促しているものと考えられます。受験者は過去の答えを暗記することより深い理解と正確な知識の習得に注力するようになったほか、誤った考え方で試験に臨んだおベテのスコアを前年より下げることで、市場からの退出を促す効果も見逃せません。

80分の時間制限がある試験では、与件の根拠をあえて増やすことで、答案のバラつきが生じてスコアに差がつけやすくなるほかに、受験者のスピード対応を促す効果があります。制限時間内に与えられた情報から迅速に正しい答えを導く能力を向上させる試験にすることで、他人のノウハウをパクって思考停止するノロマと、知識をどう事実に当てはめるかを考える上位5%の二極化がさらに加速するでしょう。

第1問経営分析では、全員に満点が与えられることを前提に、ごく素直な指標をわかりやすく説明する練習をすることが重要です。この問題では、基本的な経営分析のスキルを試されます。指標を明確に説明し、基本的な概念を把握することが得点の鍵です。これに加えてスクールの講義や動画を使い、労働生産性など今年予想される出題に備えます。

CVP（Cost-Volume-Profit）分析では、方程式を使わずに直接原価計算方式の損益計算書（PL）を活用することで、固定費÷限界利益＝損益分岐点売上高を理解し、説明能力を身につけることが重要です。このアプローチでは、CVPにおいては最初に固定費を把握することが重要と考え、そのための限界利益や貢献利益、また差額や回避不能原価などの正しい理解するにつながっていきます。

会計の世界では問題に取り組む際、あがく！もがく！などの精神論根性論を持ち込むことは好ましくありません。どんな難問であっても、全体像を見据え、冷静に問題にアプローチすることが大切です。部分点を積み重ねる戦略は、難解な問題に対処するための効果的な方法です。焦らず、計算や論理的思考を用いて問題を解決する姿勢が試験の成功につながるのです。

マーケティングの分野では、コトラー教授によって提唱された「マーケティング4.0」および「マーケティング5.0」という新しいアプローチが様々な場面で採用されています。これらのアプローチは、従来のマーケティング3.0までの考え方から大きく変わり、デジタルマーケティングにおける好感共感が大切と説いています。診断士試験対策ではこれらの視点がすっかり抜け落ちているため、これらの新しいアプローチを活用し、顧客とのエンゲージメントを深め、効果的なマーケティング戦略を展開していく世間との格差は広がる一方になります。

デジタルマーケティングでは、消費者の購買行動を分析し、個別にターゲットを設定する能力が非常に重要です。世間では、データ分析技術や人工知能を活用して、消費者の嗜好や行動パターンをより詳細に理解し、それに基づいて効果的な広告キャンペーンを展開しています。診断士試験では、消費者の購買行動に関する最新の研究やテクノロジーの活用方法についての教育がほとんど無視されており、これが試験と世間の差を広げています。

試験に合格するために過去問を覚えることも必要ですが、それでは実務での成功にはつながりません。世間では、実際のマーケティングプロジェクトを通じて経験を積み、最新のトレンドやプラクティスを学ぶ機会が豊富にあります。診断士試験の教育が過去の知識に偏っている場合、これまでの診断士が実務でのマーケティングにおいて効果的な戦略を展開するのは難しくなる一方です。したがって試験合格が目的化してこれから役立たずになるお勉強をするより、世間の視点でマーケを捉え、そのついでに事例Ⅱ好スコアを取るスタイルの方が適切と言えます。

近年の事例Ⅰの出題傾向は、企業経営における日常の課題や変化の先読みを主題にしています。デジタル経済の発展に伴い、多くの企業がデジタルテクノロジーを活用し、業務プロセスや顧客対応を変革しています。そしてこれらの変化は、勤め先で直接経験することができるものであり、診断士試験の出題は現実のビジネス環境に追いつけ追い越せの作問をするため、上位5%の受験者にとっては普段の仕事で考えていることを少し応用するだけで、あっさり解けてしまうのです。

デジタル経済では、スピードと適応性が非常に重要です。変化を受け入れ、迅速に対応する組織は成功しやすく、一方で変化を受け入れずに従来の方法に固執する組織は競争から取り残される傾向があります。このような状況下で、事例Ⅰは変化を望む人々と変化を拒む人々との間での対立や意思決定を描く作問が多くなり、特にデジタル経済におけるスピード勝負をどう捉えるかに注目するべきでしょう。

診断士事例Ⅰの争点はの一つに、ゆで蛙層（変化を拒む組織や個人）を変革させるか、切り捨てるかのどちらかを迫ることがありなます。デジタル経済において、変化を拒む組織や個人を変革させることは困難であり、その選択は組織の将来に大きな影響を与えます。このような複雑な意思決定の場面を試験で出題することで、受験者は現実のビジネス状況における戦略的思考力とリーダーシップ能力を事前に鍛えることができるのです。