劇場版TOKYO MER～走る救急救命室～DVDが今月12/24発売。家族や恋人におねだりして買ってもらえば、来年は素敵なクリスマスプレゼントをお返しできるでしょう。
そして来年の自分にプレゼントするなら、11月末に発売されたばかりのTAC過去問題集。この正答率A～Eランクの活用次第で隣と大差な。
7科目の膨大な暗記量に、ただ圧倒されてはいけません。まずは冷静に、試験問題には統計的な「正答率ランク（A～E）」という明確な指標が存在する事実を認識してください。
闇雲な学習はリソースの浪費です。AからEまでの難易度分布を把握し、自身の知識レベルと照らし合わせる客観的な分析（状況把握）こそが、合格への確実な第一歩となります。
正答率A・Bランクは、テキストの基礎知識で十分に対応可能な領域です。合格者の大半が正解するこのゾーンでの失点は、統計的に見ても合否に関わる致命傷となります。
ここでは応用力よりも、基本事項の正確な再現性が問われます。ケアレスミスという不確定要素を徹底的に排除し、確実に得点を積み上げる「守りの姿勢」を崩さないでください。
合否の分水嶺となるCランク。選択肢を2つまで絞り込めても、決定打に欠ける場面です。ここで曖昧な記憶や、根拠のない「勘」に頼るアプローチはリスクが高すぎます。
必要なのは「正解を見つける」ことではなく、違和感のある選択肢を論理的に排除する「外科的消去法」です。誤答を削ぎ落とし、正答確率を50％から確実着実に高める技術が求められます。
D・Eランクは難問揃いですが、全てを放棄するのは早計です。ノイズのような難問の中に紛れ込んだ、既存知識の応用で対処可能な「得点源」を冷静に見極めてください。
「解ける問題」だけを拾い上げ、残りは戦略的に見送る。このトリアージ（選別）こそが、脳のリソースを枯渇させず、60％の合格ラインを死守する究極のタイムマネジメントです。
【R7戦略論14マーク】正答率A～Eランクで過去問トリアージ
トリアージとは治療の優先度を決める、フランス語で｢選別｣。ふぞろい語でAB＝みんなが出来た、C＝勝負所、DE＝難しすぎるとなり、DEからどこを当てるかが540点のカギになります。
Step-1：必ず当てるABランク
時代が企業に求めるのは｢競争｣より独自の｢成長｣であり、VRIOは欠かせないフレームワーク。×アイがやや悩みますが、○イがテキストレベルの正解。
| VRIOフレームワークに基づけば、自社の経営資源の模倣困難性は企業の持続的な競争優位性を左右する。競合企業が経営資源を模倣する際のコスト上の不利をもたらし、自社の経営資源の模倣困難性を高める要因として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア 競合企業には他に将来性が高く注力するべき経営資源があること(→追加：は無関係)。 ○イ 自社が歴史的な経緯で長い時間をかけて、独自の経営資源を獲得してきたこと。 ×ウ 自社の経営資源がどのように競争優位性につながっているのかが既に明確になっており(→○でなく)、業界に知れ渡っている(→○いない)こと。 ×エ 自社の経営資源の価値が特定の市場だけに限定されており、他市場では活用できないこと(→追加：は無関係)。 ×オ 自社の経営資源を代替できる別の経営資源が外部の企業から調達可能(→○不可能)であること。 |
ダイナミック･ケイパビリティは試験初出ですが、環境変化の時代に大切。×アイウエはそれぞれ別な用語の説明です。
| ダイナミック・ケイパビリティに関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア ダイナミック・ケイパビリティ(→○クローズド･システム)は、企業が外部環境への依存度を下げ、完全に独立した運営を実現する能力を指す。 ×イ ダイナミック・ケイパビリティ(→○オーディナリー・ケイパビリティ)は、既存の経営資源を活用することで、成熟期の安定的な市場環境で競争優位性を得る能力を指す。 ×ウ ダイナミック・ケイパビリティ(→○コスト･リーダーシップ)は、競合他社からの模倣によって追いつかれないように、業務プロセスの効率化を一層追求する能力を指す。 ×エ ダイナミック・ケイパビリティ(→○コア･コンピタンス)は、顧客に独自の価値を提供し、かつ競合他社からの模倣を防ぐことを可能にする、現在の市場において競争優位性を獲得する基盤となる中核的な能力を指す。 ○オ ダイナミック・ケイパビリティは、市場環境の変化を知覚し、新たなビジネス機会を活かし、必要時には既存の経営資源やプロセスを再構成する能力を指す。 |
撤退しやすい業界は敗者が退場するので、非効率な競争が起きず損が少ない。逆に試験でベテが撤退せずムダ勉を続ける理由がわかるサービス問題です。
| ある業界では、次のような特徴が見られる。 ・新規参入には、大規模な設備や高度な専門技術が必要で、初期投資も多額になる。また、業界の参入規制に従うための許可取得にも時間を要する。 ・撤退する際は、当該設備を他業界に転用でき、契約の解消もスムーズに進むため、撤退時の負担は比較的小さい。 |
| 「業界の構造分析」の考え方に従った場合、この業界における競争の特質に関する述として、最も適切なものはどれか。 |
| ○ア 参入障壁が高く、撤退障壁が低い業界であるため、新規参入は控えられる一方、低業績の企業は撤退しやすくなることから、業界の収益性は高くなりやすい。 ×イ 参入障壁も撤退障壁も低いため、不採算企業が市場に残りやすく、業界の競争が激化して業界の収益性は低下しやすくなる。 ×ウ 新規参入が制限されるとともに、競争力の低い企業が撤退しやすくなることから、市場の集中度は低下(→○上昇)し、業界の競争は緩やかになりやすい。 ×エ 新規参入は慎重に行われるものの、撤退コストが低いため、多くの企業は業界にとどまり続け(→○続けることなく)、結果として業界の競争は激しくなりやすい(→○にくい)。 ×オ 撤退が容易であるため、新規参入(→○撤退)に対する動機は高まり、結果として、業界の競争の激化と収益性の低下が長期的に進みやすい(→○にくい)。 |
上流や下流企業を自社に取り込むのが垂直統合で、そのメリデメを覚える。総合商社やM&Aに強い企業を想定して解きます。
| 垂直統合と市場取引に関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア 市場取引から垂直統合に転換すると、市場取引の時よりも暗黙知や文脈依存的な知識は活用されにくくなる(→○にくい)。 ×イ 市場取引は垂直統合(→○下線部あべこべ)に比べて調整の効率性が高く、機会主義的行動の発生を抑制できる。 ×ウ 垂直統合された組織では、市場取引の時に比べて、コストを削減したり機能や品質を向上させたりするインセンティブは高まる(→○弱まる)。 ○エ 特定の取引相手しか供給できない財を調達する場合、市場取引よりも垂直統合が選択される傾向がある。 ×オ 取引する財が標準化されている場合、市場取引よりも垂直統合(→下線部あべこべ)が選択される傾向がある。 |
5択の1つが正解なら、他の4つはどこかが必ず誤り。そのとき自分の言葉で正しく直すと、知識×国語がWで上達して当確コア･コンピタンスになります。
| 特定の技術分野に集中し、その技術をベースとした製品を次々と開発・導入する戦略として「コア技術戦略」がある。コア技術戦略の特徴に関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア コア技術戦略では、コア技術が陳腐化したり、競合企業に模倣されたりしても(→○時は)、コア技術の入れ替えは考えず(→○を考え)、既存のコア技術にこだわった(→○こだわらない)技術開発や製品開発を追求する。 ×イ コア技術戦略では、コア技術の活用に注力し、既存市場でのシェア拡大(→○多くの市場への転用)を最優先の目標とする。 ×ウ コア技術戦略では、コア技術を活用して顧客ニーズに合致した製品を開発することが望ましいが、開発の初期段階ではコア技術よりも(→○と)既存顧客の要求を優先する(→○をバランスさせる)。 ○エ コア技術戦略では、コア技術を基盤に、多様な製品を開発し、その学習成果をコア技術の強化や発展につなげる。 ×オ コア技術戦略では、特定の技術に経営資源を集中させるため(→○つつ)、事業の多角化が難しく(→○を考え)、コア技術に依存するリスクを分散しにくい(→○させる)。 |
第29問はマーケとして出題されますが、過去問では｢戦略論→海外｣として扱う。(設問1)は国語の問題で暗記不要。
| 次の文章を読んで、下記の設問に答えよ。 食品メーカーＡ社は、これまで国内市場でさまざまな食品を製造・販売してきたが、今後の経営計画として①国外への輸出、その他の方法による海外進出を視野に入れている。このため、同社では②グローバル・マーケティングについて、検討を開始した。 |
| （設問１ ） 文中の下線部①に関連して、以下の図は、国内マーケティングを行っている企業が、グローバル・マーケティングを展開するに至るまでの一般的な発展段階を示している。図中の空欄Ａ～Ｃに入る語句の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。 |
 |
| A | B | C | |
|---|---|---|---|
| ×ア | 国際マーケティング | 多国籍マーケティング | 輸出(間接･直接) |
| ×イ | 国際マーケティング | 輸出(間接･直接) | 多国籍マーケティング |
| ×ウ | 多国籍マーケティング | 輸出(間接･直接) | 国際マーケティング |
| ○エ | 輸出(間接･直接) | 国際マーケティング | 多国籍マーケティング |
| ×オ | 輸出(間接･直接) | 多国籍マーケティング | 国際マーケティン |
誤答×アウオは下線部があべこべ。入れ替えるとそのまま正解知識になり、これも過去問集解説不要でスピードUPを。
| （設問２ ） 文中の下線部②に関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア 海外の国や地域に進出して間もない時期は、参入モードとして完全所有子会社による現地生産を採用することが必要であるが、現地でのビジネスが軌道に乗るにつれて、次第に直接・間接輸出(→下線部あべこべ)に転換していく。 ×イ 極めて重要な経営資源である知識には、形式知と暗黙知がある。前者はマニュアルとして明文化したり図示したりすることにより国際移転が可能であるが、後者については移転できない(→○が難しい)。 ×ウ 参入モードの１ つであるフランチャイズでは、母国の本社がフランチャイジーとして研究開発・マーケティング・生産を行い、進出先のフランチャイザー(→下線部あべこべ)は販売とサービスを担当する場合が多い。 ○エ 製品やサービスを進出先の国や地域に合わせる適応化戦略は、標準化戦略より自社にとって高コストであるが、進出先における最終顧客の満足度は高い場合が多い。 ×オ 輸出マーケティングでは、当初は自社の製品やサービスを直接海外に輸出していた企業が、取扱量が増えるに従いリスク回避などの目的で商社などの輸出代行業を介して間接輸出(→下線部あべこべ)を行うようになる。 |
○ウで一択。次に×アイエのどこがおかしいかを考え、ネットやAIで正しく直して正しい理解を深めます。
| 日本のコーポレートガバナンス・コードは、2015 年から東京証券取引所の上場企業を対象に適用されている。このコーポレートガバナンス・コードに関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア コーポレートガバナンス・コードは、企業価値よりも(→の他に)社会価値を優先(→○意識)し、社会の持続可能性(→○中長期での企業価値向上)を実現していくことを企業に求めている。 ×イ コーポレートガバナンス・コードは、上場企業に投資家(→○下線部あべこべ)としてのあるべき姿を示し遵守させるガイドラインのことである。 ○ウ コーポレートガバナンス・コードは、上場企業が備える企業の規律の在り方に関するガイドラインであり、法的拘束力はない。 ×エ コーポレートガバナンス・コードは、ステークホルダーの中で投資家の利益(→○多様なステークホルダーとの協働)を最優先することを企業に求めている。 |
正答率ABはみんなが当てる＝｢2次｣でそのまま使えるキラキラ知識が一杯。ここですかさず誤答選択肢を正文化し、正解だけ覚える隣のふぞと差別化します。
Step-2：最後の2択がCランク(誤っている方を落とす)
よくある全社→事業→機能戦略について、知らない外人名で迷わせる。×イエの2択にし、PPMの知識を思い出してイを×にします。
| C.ホッファーとD.シェンデルは、戦略概念を整理し、戦略には階層があり、それぞれの戦略の検討事項は異なることを指摘している。彼らの分類に基づいた戦略に関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア 機能分野別戦略(→○全社戦略)では、事業領域の選択が最も重要な戦略上の検討事項である。 ×イ コングロマリット企業の全社戦略では、事業間の資源シナジーの創出(→○資源や資金の再配分)が最も重要な戦略上の検討事項である。 ×ウ 事業戦略(→○全社戦略)では、事業ポートフォリオ内の事業間での経営資源の配分が最も重要な戦略上の検討事項である。 ○エ 事業戦略では、独自能力の構築と競争優位性の獲得が最も重要な戦略上の検討事項である。 ×オ 全社戦略(→○事業戦略)では、特定の製品や市場セグメントでの競争に焦点を当て、その事業の成長や利益を増加させることが最も重要な戦略上の検討事項である。 |
ポーターの”アクティビティ・システム”とは、基本戦略(コストリーダーシップ・差別化・集中)の考えを更に具体化したもの。中小相手の｢2次｣でポーターはほぼ出ないので、当問はスルー。
| M.ポーターによって提唱された「活動システム（activity system）」に関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ○ア 活動システム全体の一貫性を確保し、活動間の相互作用を強化することで、活動システムの模倣困難性を高めることができる。 ×イ 活動システム全体を最適化するために、各活動の効率性(→○活動間の適合性)を優先した設計を行う必要がある。 ×ウ 企業を類似した活動システムによってグループ化し、業界全体の競争状況(→○自社の戦略と活動のつながり)を視覚的に把握するためのツールを活動システムマップという。 ×エ コスト優位を実現する活動システムに、差別化優位を実現する活動の一部を統合することで、低コスト化と差別化のトレードオフは解消される(→○が高まってしまう)。 ×オ 戦略を曖昧にする(→○何をしないかを明確にする)ことで、活動システムの柔軟性を高め、持続的な競争優位性を実現することができる。 |
第1問の全社→事業→機能戦略は、2次｢事例Ⅰ｣でレイヤーと呼ばれる超重要知識。片や第8問は2次に要らない知識であり、スト当確上この要不要の2択も大切です。
Step-3：難問DEは取れる所をトリアージ
正解○オがテキスト外の初見知識なので選びにくい。それよりアイウエにバツをつける方が簡単です。
| 企業間の連携戦略に関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア TOBとは、買収者が対象企業の株式を公開市場(→○市場外)で株主から買い付ける手法のことを指す。 ×イ 経営陣が中核となって既存株主から株式を買い取ることをMBOと呼ぶが、MBOは上場企業では起こるが、非上場企業では起こらない(→○でも起こる)。 ×ウ 仕入先の事業を買収し、事業のバリューチェーンの変革を目指す買収を水平的(→○垂直的)M&Aと呼ぶ。 ×エ ジョイントベンチャーは、M&A(→下線部あべこべ)よりも当事者同士で共有できる情報の範囲が広く範囲の経済を享受できるので、より大きな相乗効果が期待される。 ○オ ベンチャー企業が開発した革新的な技術やビジネスモデルを取り込み、自社の既存事業との間でシナジーを発現させることなどを目的に、事業会社がベンチャー企業に投資をすることをCVC（コーポレート・ベンチャー・キャピタル）と呼ぶ。 |
これも正解○エが何を言っているか不明で選びにくい。誤答×アイウエのひっかけが上手なほど、暗記効果があります。
| ユーザー・イノベーションに関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ×ア 個人によるユーザー・イノベーションは、コミュニティを通じたユーザー・イノベーションよりも普及しやすい(→○しにくい)傾向にある。 ×イ ユーザー・イノベーション(→○顧客中心の製品開発)とは、企業の開発者が主体となり、アンケートやインタビューを活用して、顧客のニーズを調査し、その結果を製品開発に反映するプロセスである。 ×ウ ユーザー・イノベーションは、イノベーションのジレンマを引き起こし(→○を乗り越え)、既存企業が破壊的イノベーションに対応できなくなる(→○できる)原因となる。 ○エ ユーザー・イノベーションは、ユーザーが持つニーズ情報の粘着性が高く、技術情報の粘着性が低い場合に起こりやすい。 ×オ ユーザー・イノベーションは、リード・ユーザーと呼ばれる、特定の企業(→○製品)への忠誠度が高いユーザーによって引き起こされる傾向が強い。 |
戦略論より組織論によくある、｢そんなの知りません｣問題。国語のアドリブで解けるので、暗記不要かつ後回し。
| J.ダニングの折衷理論（OLIパラダイム）は、「所有優位性（Ｏ優位性）」、「立地優位性（Ｌ優位性）」、「内部化優位性（Ｉ優位性）」の３ つの条件から、企業による海外直接投資や輸出、ライセンシングなどの海外進出について説明する理論である。この理論に基づく企業の海外進出に関する記述として、最も適切なものはどれか。 |
| ○ア 所有優位性と立地優位性と内部化優位性の全てがある場合、海外直接投資による海外進出が最も望ましい。 ×イ 所有優位性はあるが立地優位性と内部化優位性はない場合、輸出(→○ライセンシング)による海外進出が最も望ましい。 ×ウ 内部化優位性はあるが所有優位性(→下線部あべこべ)と立地優位性はない場合、自社の製品や技術の海外企業へのライセンシング契約による海外進出が最も望ましい。 ×エ 立地優位性と内部化優位性はあるが所有優位性(→下線部あべこべ)はない場合、輸出による海外進出が最も望ましい。 ×オ 立地優位性(→○所有優位性)はあらゆる形態の海外進出において重要であり、この優位性がない場合は海外市場で他企業に勝つことは難しく、海外進出を行わないことが最も望ましい。 |
| 形態 | O：所有優位性(Brand/Tech) | L：立地優位性(現地コスト/資源) | I：内部化優位性(技術流出防止/統制) |
| ○ア 海外直接投資 (FDI) | ○ あり | ○ あり | ○ あり |
| エ：輸出 | ○ あり | × なし | ○ あり |
| イウ：ライセンシング | ○ あり | × なし | × なし |
| オ：国内にとどまる | × なし | ― | ― |
×イが誤答と指摘するのは至難。当てなくて良いので、○アウエオを正解知識として覚えると、翌年高い確率で出題されます。
| E.リースが提唱したリーン・スタートアップに関する記述として、最も不適切なものはどれか。 |
| ○ア リーン・スタートアップでは、アーリー・アダプターと呼ばれる流行に敏感かつ自ら情報収集をするような顧客層を巻き込むことが推奨される。 ×イ リーン・スタートアップでは、戦略転換（ピボット）をする最適なタイミングを特定化する手法が提示され、それを使用することが推奨される(→○特に提示されることはなく、起業家自らが判断する)。 ○ウ リーン・スタートアップでは、想定された顧客が必要とする新規製品・サービスについて仮説を立て、それをもとにコストをかけずに作った実用最小限の製品・サービスを顧客に使ってもらい、顧客の反応を計測することが推奨される。 ○エ リーン・スタートアップは、新規性が非常に高く、顧客が存在するのかどうかも分からないような製品・サービスに適しており、幅広い産業に応用できる。 ○オ リーン・スタートアップは、トヨタ生産方式から影響を受けた考え方である。 |
これらはどれも｢2次｣では出にくいが、第10問イノベと第11問ベンチャー知識は覚えておきたい。次いで第6問はやや難ながら常識問題、第12問は不要知識とトリアージする腕の見せ所です。
今日のまとめ
市販過去問集のヘタクソ解説は、｢その選択肢が誤答になる｣理由をくどくど述べ、読むにも知るにもムダだらけ。そこを最小字数の正文化でショートカットすると時間の余裕が生まれ、隣に一生追いつかれないまま当確できます。