【口述対策Ⅱ】未利用や再生資源はこう使う

A：有形資源は、地元産大豆や良質な軟水、高い評判の豆腐である。
無形資源は、Y社との良好な関係性、豆腐の高い評判である。

A：B社の強みは地元産大豆と水にこだわった豆腐商品があり、Y社との関係性を高めている事。また、外部環境ではリモートワーク浸透による自宅での食事にこだわりを持つ家庭が増加している。その経営資源や外部環境を活かしたフランチャイズビジネスによる移動販売や、置き配を展開し売り上げ確保を試みている。

A：コロナ禍の中、体験イベント等の人的接触機会が減少し、新たにネット販売を模索するも、そのノウハウが不足している事。

A：メリットは①恒常的な受注の確保により経営の安定が見込め➁販路を持たずに販売数が増えることで売上が向上すること。デメリットは①B社独自のブランドの知名度が向上せず➁投資や人的資源がスーパーマーケットに依存し経営のリスクが増えること。

A：理由は、B社がフランチャイザーとして、①他人資本の活用で急速に事業展開ができる、②ロイヤルティの徴収で安定した経営基盤を構築できる、ためである。

A：2代目経営者の時代に、国産大豆を使った低価格のPB製品の事業の失敗を教訓とし、創業当時の地元産大豆とB社の地下水を使った高品質な豆腐に絞った品揃えとすることで、収益を確保することを狙ったと考えます。
一方、品揃えは季節の変わり豆腐を月替わりで揃えるものの、品揃えを絞ったことが客単価の向上につながらないリスクが考えられます。フランチャイジーにしっかりと商品の特徴の説明を行う機会を設けることによって、品揃えの少なさをカバーできるようにすることが必要と考えます。

A：理由は、①季節の変わり豆腐として付加価値を高めている点と、②地産地消の商品であることを訴求して販売することができる点である。

A：Y社の取り扱うほかの商品とのコラボによる、豆腐を軸にした1週間の日替わりセットメニューを企画・提案して、顧客単価の向上を図る。

A：販売戦略は①若年層向けにSNSを活用した定期的な情報発信で季節変わりで商品紹介を行いし➁主婦層向けにY社や和菓子店、割烹店と共同で商品開発を行いB社ブランドの認知を上げ③高齢者向けにはお得意様リストを活用して電話等でイベント情報を伝えることで自社サイトへ誘導する。

A：リモートワーク層へ、割烹の板前と協同で低カロリーな昼食メニューを開発して提供する。

A：B社は、自社の受注用サイトを作るノウハウがなく、投資に見合う利益が見込めないと判断した経緯がある。また、移動販売も売上は3割落ち込んだままであることから、Y社サイトのコラボ企画を活用し、投資負担を抑えつつ全国向けネット販売を立ち上げる。

A：豆腐は日持ちがしないので、手作り豆腐セットとB社の地下水をセットで販売してはいるものの、品揃えは限定されています。そこで、地元産大豆を使った豆腐関連商品、例えば、豆乳、おからパウダー、がんもどき、油揚げなど豆腐よりも日持ちのする商品を販売することで、地元産大豆の魅力を伝えることが可能になると考えます。

A：留意点は①フランチャイジーの収益が減り、加盟店が少なくなり、登録料が減り、➁フランチャイジーのノウハウを活かした提案による合わせ買いが減る。以上により、収益が減少すること。
解決策は①フランチャイジーに配送業務を委託し収益を確保させ➁配送時に合わせ買いによる提案の機会を設け、フランチャイジーの収益を確保させ、フランチャイズビジネスを発展させる。

A：すべき。理由は、置き配で開拓できた顧客を維持するため。また利用者の声を集めるアンケートを添えて情報収集を行い新たな商品開発を行う糸口にするため。廃止する理由は、需要の減少に伴う廃棄ロスの増加やコスト高が考えられるため。

A：置き配を行うことで、人的接触を控え、不在時も商品を届けてほしいという顧客にニーズに応えることができるものの、顧客の声が届きにくくなることが考えられます。IMの活用を行うことで、顧客のニーズの収集を継続し、豆腐やおからを利用した新しい商品の開発も進め、置き配が可能な商品の品揃えを拡充していくことが必要であると考えます。

A：助言は①スーパーマーケットや商店街に自社ブランドの豆腐製品や豆腐やおからを材料とする菓子製品を設置してもらい販路を広げ➁高齢者層と接点を持つ家庭や病院・福祉施設に「手作り豆腐セット」と豆腐丼のレシピを紹介し、高齢者に提供してもらう。

A：X市主婦層に対し移動販売やIＭを活用して、①豆腐やおからを材料とする菓子類のアイデアを募集し、②Ｘ市にある人気の和菓子店や評判の割烹と連携してアイデアに基づく菓子類を創作し情報発信、顧客獲得を図る。③創作した菓子類や新商品の試食会を和菓子店や割烹で開き、優秀なアイデアの提案者やお得意さまを招くことで、ロイヤルティの向上を図る。

A：品揃えは地元産大豆を使った豆腐に限定されています。そこで、地元産大豆を使った豆腐関連商品、例えば、豆乳、おからパウダー、がんもどき、油揚げなど豆腐よりも日持ちのする商品を販売することで、地元産大豆の魅力を伝えることが可能になると考えます。