【追い込みのマクロ経済】テキスト順で年1マークずつ83マーク

同じグラフが年1マークずつ出る｢ミクロ｣に比べ、一見ランダムな知識問題が増えて後回しにしがちな｢マクロ｣。ところが｢ミクロ｣以上に同じ論点から年1マーク出るため、コツを掴むとここで収穫逓増です。

①グラフが少ない｢マクロ｣はつい後回し

かなり易しく作問されるミクロに比べ、多くの受験生がマクロ論点の準備を後回しにしがちです。

しかし、理論がストレートに反映されるミクロ経済学と同様に、マクロ統計も構造を掴めば確実に得点源にできます。

②事前対策不要な謎の統計グラフが3問も！

｢経済学｣の第1～3問では、毎年様々な経済指標のグラフが脈絡なくランダムに出題されているように見えます。

この難易度は低めに設定され、特に事前対策不要で当たるため、マクロ対策はさらに後回しにされがちです。

③そうか！この統計出題が何かのヒント

一見バラバラに見えるグラフこそ、背景にある経済理論を視覚化した最大のヒントです。

グラフの形状や屈折点に注目することで、問われている本質的な知識を逆引きすることが可能です。

④GDP、労働、国際収支に分け、統計→知識→グラフの順に解く

マクロ統計は「GDP」「労働」「国際収支」の3大テーマに分類して整理します。

この各枠組みで【統計→知識→グラフ】の繋がりを捉えれば、毎年形を変えて出る必須論点を見抜けます。

【はじめてのマクロ経済】年1マークずつテキスト通り83マーク

過去問の答だけを覚える隣のふぞろい勉の弱点は、与えられた同じ順でしか解かないため、グラフを消したり・問い方を変える作問変化にごく弱い。

そこで今日のクイズアプリで｢マクロは同じ論点が毎年1マーク｣と知り、今年の出題予想をして的中。するとふぞろい勉で思考停止の不安は生涯ありません。

GDP18マーク
 財市場IS21マーク
 貨幣市場LM･労働市場AS21マーク
 国際収支他23マーク

GDP

GDP～統計クイズで肩慣らし

R3第1問 GDP Dランク

	a	b	c
×ア	イギリス	中国	日本
〇イ	イギリス	日本	中国
×ウ	中国	イギリス	日本
×エ	中国	日本	イギリス
×オ	日本	イギリス	中国

R4第2問 GDP Cランク

	a	b	c
○ア	公需	個人消費	設備投資
×イ	公需	設備投資	個人消費
×ウ	個人消費	公需	設備投資
×エ	個人消費	設備投資	公需
×オ	設備投資	個人消費	公需

R5第1問 GDP Bランク

	a	b	c	d
○ア	アメリカ	中国	日本	ロシア
×イ	アメリカ	中国	ロシア	日本
×ウ	アメリカ	日本	中国	ロシア
×エ	中国	アメリカ	日本	ロシア
×オ	中国	アメリカ	ロシア	日本

R5再試験第2問 GDP

	A	B	C
×ア	卸売･小売業	サービス業	製造業
×イ	サービス業	卸売･小売業	製造業
×ウ	サービス業	製造業	卸売･小売業
×エ	製造業	卸売･小売業	サービス業
○オ	製造業	サービス業	卸売･小売業

R6第1問 GDP Cランク

	A	B	C
×ア	政府最終消費支出	民間最終消費支出	一般政府の総固定資本形成
×イ	政府最終消費支出	民間最終消費支出	非金融法人企業の総固定資本形成
×ウ	民間最終消費支出	一般政府の総固定資本形成	非金融法人企業の総固定資本形成
×エ	民間最終消費支出	政府最終消費支出	一般政府の総固定資本形成
○オ	民間最終消費支出	政府最終消費支出	非金融法人企業の総固定資本形成

R7第3問 GDP Dランク

	a	b	c
×ア	卸売･小売業	通信業	金融･保険業
×イ	化学･医薬	輸送機械器具	電気機械器具
○ウ	金融･保険業	化学･医薬	輸送機械器具
×エ	電気機械器具	卸売･小売業	通信業

GDPの定義で一問一答

R3第3問 GDP(定義) Aランク

国内総生産（GDP）に含まれるものとして、最も適切な組み合わせを下記の解答
群から選べ。

×ａ　家族総出の大掃除
〇ｂ　家族で温泉旅行
〇ｃ　子供への誕生日プレゼントの購入
×ｄ　孫へのお小遣い

	a	b	c	d
×ア	×	○
×イ	×		○
〇ウ		○	〇
×エ		○		×
×オ			〇	×

R4第3問 GDP(定義) Bランク

国民経済計算の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　生き物である乳牛や果樹などの動植物の価値は、GDP の計算に算入されない(→○される)。
×イ　国民経済計算における国民の概念は、当該国の居住者を対象とする概念であり、GDP の計算上は国籍(→○居住国)によって判断される。
×ウ　山林の土地の価値は、土地に定着するものとして、民有林の立木の評価額を含む(→○含まない)。
×エ　消費者としての家計が住宅や自動車(→下線部削除)を購入すると、耐久消費財の最終消費支出となり、総固定資本形成に計上される。
〇オ　持ち家の帰属家賃や農家の自家消費は、市場において対価の支払いを伴う取引が実際に行われているわけではないが、家計最終消費支出に含まれる。

R5第4問 GDP(定義) Bランク

国民経済計算においてGDPに含まれる要素として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

○ａ　農家の自家消費
○ｂ　持ち家の帰属家賃
×ｃ　家庭内の家事労働
×ｄ　政府の移転支出

	a	b	c	d
○ア	○	○
×イ	○		×
×ウ	○			×
×エ		○	×
×オ		○		×

R5再試験第3問(定義) GDP

次の仮設例①～③に基づく記述として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

①　果実農家が中間投入を行わずに500 万円の果実を収穫した。そのうち、100 万円分を消費者に販売し、残り400 万円分を飲料メーカーに販売した。
②　飲料メーカーは仕入れた400 万円の果実のみを使って600 万円のジュースを生産し、そのすべてを流通業者に販売した。
③　流通業者は仕入れたジュースすべてを800 万円で消費者に販売した。

×ア　最終生産物の合計は800(→○900) 万円になる。
×イ　投入された中間生産物の合計は900(→○1,000) 万円になる。
○ウ　付加価値の合計は900 万円になる。
×エ　流通業者が生み出した付加価値は800 (→○200)万円になる。

R6第4問GDP(定義) Aランク

　国民経済計算の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　GDPは、中間(→○最終)生産物の生産額の合計である。
×イ　GDPは、分配面から、要素所得、移転支払による所得、キャピタルゲイン(→○雇用者報酬、企業の利潤、政府の税収)に区分される。 ※表現をわかりやすくしている。
×ウ　高等学校の授業料を無償化すると、無償化された授業料の分だけGDPが減少する(→○は政府支出としてGDPにカウントされる)。
○エ　子どもが家庭内で家事を担ったとしても、GDPには計上されない。

R7第4問 GDP(定義) Cランク

国民経済計算の考え方に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　GDPは、フローとストックの混合(→下線部削除)概念である。
×イ　GDPは、持ち家の帰属家賃を含み、住宅建築を含まない(→○含む)。
×ウ　株式の配当や預金の利子は、GDPに含まれない(→○含む)。
×エ　消防、警察などの行政サービスは無料なので、GDPに含まれない(→○コストに当たる分のみGDPに含む)。
○オ　輸入の減少は、GDPを増加させる。

景気と物価

R5第5問 GDP(物価) Cランク

	a	b	c	d
×ア	正	正	正	誤
○イ	正	正	誤	誤
×ウ	正	誤	正	誤
×エ	誤	正	誤	正
×オ	誤	誤	誤	正

R7第5問 GDP(物価) Cランク

	ラスパイレス指数	パーシェ指数
×ア	95	114
×イ	114	95
×ウ	114	120
×エ	120	95
○オ	120	120

R4第8問 GDP(景気) Aランク

景気循環に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　景気循環の1 周期は、景気の谷から山(→○谷)までである。
×イ　景気循環の転換点は、名目GDP(→○景気動向指数)の変化によって判断する。
×ウ　景気循環の最も短い周期は、設備投資(→○在庫)の変動が主な要因であると考えられている。
〇エ　景気の谷から山にかけての期間は、景気の拡張期である。

R5第6問 GDP(景気) Cランク

内閣府の景気動向指数における一致系列の経済指標として、最も適切なものはどれか。

×ア　家計消費支出（勤労者世帯、名目）
×イ　消費者物価指数（生鮮食品を除く総合）
×ウ　東証株価指数
×エ　法人税収入
○オ　有効求人倍率（除学卒）

R5再試験第4問 GDP(景気)

内閣府の景気動向指数における先行系列の経済指標として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

×ａ　営業利益（全産業）
×ｂ　完全失業率
○ｃ　新規求人数（除学卒）
○ｄ　マネーストック（M2）

	a	b	c	d
×ア	×	×
イ	×			○
×ウ		×	○
×エ		×		○
○オ			○	○

R7第6問景気 Cランク

景気循環の周期性に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　コンドラチェフ・サイクルは、約50年の周期をもつ景気循環で、大規模な技術革新などに起因して生じると考えられている。
×ｂ　キチン・サイクル(→○クズネッツの波)は、約20年の周期をもつ景気循環で、住宅や商工業建築の建て替えなどに起因して生じると考えられている。
○ｃ　ジュグラー・サイクルは、約７～10年の周期をもつ景気循環で、生産設備の更新投資などに起因して生じると考えられている。

	a	b	c
×ア	正	正	正
×イ	正	正	誤
○ウ	正	誤	正
×エ	誤	正	正
×オ	誤	正	誤

GDPの定義（帰属計算・付加価値・フロー概念）と物価指数・景気循環の4サイクルが問われ、計算より概念の正確な理解が得点を分ける。財市場ISで使う国民所得恒等式の土台になる。

財市場IS

消費関数～乗数効果

R3第5問乗数効果 (1)(2)Bランク

	a	b	c	d
×ア	×		×
×イ	×			〇
×ウ		〇	×
○エ		〇		〇

景気の落ち込みを回避するための財政政策の効果に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

〇ａ　政府支出の増加額と減税額が同じ規模のとき、景気拡大の効果は政府支出の増加の方が大きい。
×ｂ　政府支出の増加額と減税額が同じ規模のとき、両者の景気拡大の効果は等しい(→○政府支出の増加の方が大きい)。
〇ｃ　政府支出の増加に必要な財源を増税によってまかなったとしても、政府支出の増加による総需要の拡大効果は増税による総需要の減少分を上回るので、増加させた政府支出の分だけ景気拡大の効果がある。
ｄ　政府支出の増加に必要な財源を増税によってまかなうと、政府支出の増加による総需要の拡大効果は増税による総需要の減少によって相殺されてしまい(→○はなくなってしまう
されても)、景気拡大の効果はなくなってしまう(→○がある)。

	a	b	c	d
〇ア	〇		〇
×イ	〇			×
×ウ		×	〇
×エ		×		×

R4第5問乗数効果 Aランク

生産物市場の均衡条件が、次のように表されるとする。

生産物市場の均衡条件Y=C+ I +G
消費関数 C=10 +0.8 Y
投資支出 I =30
政府支出 G =60
ただし、Y は所得、C は消費支出、I は投資支出、G は政府支出である。

いま、貯蓄意欲が高まって、消費関数がC=10+0.75 Y になったとする。このときの政府支出乗数の変化に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　貯蓄意欲が高まったとしても、政府支出乗数は4 のままであり、変化しない。
×イ　貯蓄意欲が高まったとしても、政府支出乗数は5 のままであり、変化しない。
×ウ　貯蓄意欲の高まりによって、政府支出乗数は4 から5 へと上昇する。
〇エ　貯蓄意欲の高まりによって、政府支出乗数は5 から4 へと低下する。

R5再試験第7問消費関数(貯蓄-投資図) (1)(2)

	a	b	c	d
×ア	正	正	正	誤
×イ	正	正	誤	正
○ウ	正	誤	正	誤
×エ	誤	正	正	誤
×オ	誤	誤	正	正

（設問２）
　GDP の変動に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　人々の貯蓄意欲が高まると、S 線がより急な形状に変化し、GDP が減少して「倹約のパラドックス」と呼ばれる現象が生じる。
×ｂ　独立消費が増加(→○減少)すると、S 線が上方にシフトし、GDP は減少する。
×ｃ　利子率が低下(→○上昇)すると、I 線が下方にシフトし、GDP は減少する。
○ｄ　限界消費性向が上昇すると、S 線がより緩やかに描かれ、GDP は増加する。

	a	b	c	d
×ア	正	正	誤	誤
○イ	正	誤	誤	正
×ウ	正	誤	誤	誤
×エ	誤	誤	正	正
×オ	誤	誤	誤	正

R6第5問消費関数 Bランク

	a	b	c
×ア	正	正	誤
×イ	正	誤	誤
×ウ	誤	正	正
○エ	誤	正	誤
×オ	誤	誤	正

R6第7問消費関数 Aランク

　生産物市場の均衡条件が以下のように表されるとき、減税の乗数効果を大きくするものとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

生産物市場の均衡条件　Y＝C＋I＋G
消費関数　C＝C0＋c（Y－T）
投資支出　I＝I0
政府支出　G＝G0
　ただし、Yは所得、Cは消費支出、C0は基礎消費、c（0＜c＜1）は限界消費性向、Tは租税、Iは投資支出、Gは政府支出である。

×ア　基礎消費の増加
○イ　限界消費性向の上昇
×ウ　限界貯蓄性向の上昇
×エ　政府支出の増加
×オ　投資支出の増加

45度線分析

R4第6問 45度線分析 (1)B (2)Dランク

	a	b	c
×ア	正	正	誤
×イ	正	誤	正
〇ウ	正	誤	誤
×エ	誤	正	誤
×オ	誤	誤	正

（設問2 ）
GDP の決定に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　ADF - AD0 の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用GDP を実現できる。
×イ　ADF - AD1 の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用GDP を実現できる。
×ウ　ADF - AD2 の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用GDP を実現できる。
〇エ　AD0 - AD1 の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用GDP を実現できる。
×オ　AD0 - AD2 の大きさだけの政府支出の増加によって、完全雇用GDP を実現できる。

R5第7問 45度線分析 Dランク

	a	b	c	d
×ア	正	正	正	誤
×イ	正	誤	誤	誤
×ウ	誤	正	誤	正
○エ	誤	誤	正	正
×オ	誤	誤	正	誤

R6第21問 45度線分析(軸が変化) Cランク

	a	b	c	d
×ア	×	○
×イ	×		×
×ウ	×			○
×エ		○	×
○オ		○		○

R7第7問 45度線分析 (1)B(2)Dランク

(設問1)	a	b	c	d
×ア	正	正	正	誤
×イ	正	正	誤	正
○ウ	正	誤	正	誤
×エ	誤	正	正	誤
×オ	誤	正	誤	正

(設問2)	a	b	c
×ア	正	正	正
×イ	正	正	誤
×ウ	正	誤	誤
×エ	誤	正	正
○オ	誤	正	誤

財＋貨幣市場(IS-LM分析)

R3第6問 IS-LM分析 (1)A (2)Bランク

(設問2)
LM 曲線が垂直であるときの財政政策と金融政策の効果に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。なお、ここでは物価水準が一定の短期的な効果を考えるものとする。

〇ａ　政府支出を増加させると、完全なクラウディング・アウトが発生する。
×ｂ　政府支出(→○貨幣供給)を増加させると、利子率の上昇を通じた投資支出の減少が生じるが、GDP は増加する。
×ｃ　貨幣供給(→○政府支出)を増加させると、利子率の低下を通じた投資支出の増加が生じるが、GDP は不変である。
〇ｄ　貨幣供給を増加させると、利子率の低下を通じた投資支出の増加によって、GDP は増加する。

	a	b	c	d
×ア	○		×
〇イ	○			〇
×ウ		×	×
×エ		×		〇

R5第8問 IS-LM分析 (1)(2)Bランク

（設問２）
　LM曲線に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　貨幣需要の所得感応度が大きい(→○小さい)ほど、LM曲線の傾きはより緩やかになる。
○イ　貨幣需要の利子感応度が大きいほど、LM曲線の傾きはより緩やかになる。
×ウ　資産効果に伴う貨幣需要の増加は、LM曲線を右方(→○上方)にシフトさせる。
×エ　投資の利子感応度が大きいほど、LM(→○IS)曲線の傾きはより緩やかになる。
×オ　名目貨幣供給の増加は、LM曲線を左方(→○右方)にシフトさせる。

R6第11問 IS-LM分析 (1)(2)Eランク

	a	b	c
×ア	正	正	正
×イ	正	正	誤
×ウ	正	誤	誤
○エ	誤	正	正
×オ	誤	正	誤

（設問２）
　名目貨幣供給量増加の長期的な効果に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

×ａ　実質GDPを増加させる(→○は元のY0に戻る)。
○ｂ　物価を上昇させる。
×ｃ　利子率を低下させる(→○は元の水準に戻る)。

	a	b	c
×ア	正	正	正
×イ	正	正	誤
×ウ	正	誤	誤
×エ	誤	正	正
○オ	誤	正	誤

R7第10問 IS-LM分析 (1)(2)Bランク

（設問２）
　IS曲線とLM曲線に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　限界消費性向が大きいほどIS曲線の傾きはより緩やかになり、貨幣供給の増加によるGDPの拡大効果は大きくなる。
○ｂ　投資の利子感応度が小さいほど、IS曲線の傾きはより急になり、貨幣供給の増加によるGDPの拡大効果は小さくなる。
×ｃ　貨幣需要の所得感応度が大きいほど、LM曲線の傾きはより緩やか(→○急)になり、政府支出の増加によるGDPの拡大効果は小さくなる。
○ｄ　貨幣需要の利子感応度が大きいほど、LM曲線の傾きはより緩やかになり、政府支出の増加によるGDPの拡大効果は大きくなる。

(設問1)	a	b	c	d
×ア	正	正	誤	誤
×イ	正	誤	正	誤
○ウ	正	誤	誤	誤
×エ	誤	正	誤	正
×オ	誤	誤	正	誤

(設問2)	a	b	c	d
○ア	正	正	誤	正
×イ	正	誤	正	誤
×ウ	正	誤	誤	正
×エ	誤	正	正	誤
×オ	誤	正	誤	正

消費関数・乗数効果・45度線分析・IS-LM分析のシフト要因と政策効果を問う。IS曲線の傾きは限界消費性向と投資の利子感応度で決まり、次の貨幣市場LMとセットで政策効果を読む。

貨幣市場LM＋労働市場AS

統計グラフ問題

R4第1問所得･雇用 Cランク

	a	b	c
○ア	正	正	誤
×イ	正	誤	正
×ウ	正	誤	誤
×エ	誤	正	誤
×オ	誤	誤	正

R5第3問所得･雇用 Aランク

	a	b	c
×ア	株式等	保険･年金･定型保証	現金･預金
○イ	現金･預金	株式等	保険･年金･定型保証
×ウ	現金･預金	保険･年金･定型保証	株式等
×エ	保険･年金･定型保証	株式等	現金･預金
×オ	保険･年金･定型保証	現金･預金	株式等

R6第2問所得･雇用 Aランク

	a	b	c
×ア	韓国	米国	日本
×イ	日本	韓国	米国
×ウ	日本	米国	韓国
○エ	米国	韓国	日本
×オ	米国	日本	株韓国

R6第3問所得･雇用Bランク

	a	b	c
×ア	日本	米国	ユーロ圏
×イ	米国	日本	ユーロ圏
○ウ	米国	ユーロ圏	日本
×エ	ユーロ圏	日本	米国
×オ	米ユーロ圏	米国	日本

R7第2問所得･雇用 Dランク

	a	b	c
×ア	男性、非正規雇用労働者	女性、正規雇用労働者	女性、非正規雇用労働者
×イ	女性、正規雇用労働者	男性、非正規雇用労働者	女性、非正規雇用労働者
×ウ	女性、正規雇用労働者	女性、非正規雇用労働者	男性、非正規雇用労働者
×エ	女性、非正規雇用労働者	男性、非正規雇用労働者	女性、正規雇用労働者
○オ	女性、非正規雇用労働者	女性、正規雇用労働者	男性、非正規雇用労働者

R3第2問貨幣供給 Cランク

	a	b	c
×ア	金融機関(中央銀行を除く)	個人	中央銀行
×イ	金融機関(中央銀行を除く)	中央銀行	個人
×ウ	個人	中央銀行	金融機関(中央銀行を除く)
〇エ	中央銀行	金融機関(中央銀行を除く)	個人
×オ	中央銀行	個人	金融機関(中央銀行を除く)

貨幣市場LM

R3第7問貨幣供給 Bランク

貨幣乗数に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

×ａ　マネー・ストックが1 単位増えると、マネタリー・ベース(→下線部あべこべ)はその貨幣乗数倍だけ増加する。
○ｂ　金融機関の準備率が高くなると、貨幣乗数は小さくなる。
×ｃ　現金よりも預金(→下線部あべこべ)で通貨を保有する傾向が高まると、貨幣乗数は小さくなり、マネタリー・ベースの増加に伴うマネー・ストックの増加の程度も小さくなる。
○ｄ　中央銀行は、マネタリー・ベースのコントロールを通じて、マネー・ストックを調整する。

	a	b	c	d
×ア	×	○
×イ	×		×
×ウ		○	×
〇エ		○		○
×オ			×	○

R3第8問貨幣供給 Cランク

金融政策に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　投資の利子感応度が大きいほど、貨幣供給量の増加がGDP を増加させる効果は、大きくなる。
×ｂ　貨幣数量説の考え方によると、貨幣供給量の増加は、物価水準を上昇させるとともに、実質GDP を比例的(→○限定的)に増加させる。
×ｃ　ケインズ(→○マネタリスト)的な金融政策の考え方によれば、貨幣供給量は経済成長率に合わせた一定率（k ％）で増加させることが望ましい。
×ｄ　流動性のわなが生じているときの貨幣供給量の増加は、更なる利子率の低下がないために投資のクラウディング・アウトを伴うことなく、GDP を増加させる(→○増加しない)。

	a	b	c	d
×ア	正	正	正	正
×イ	正	正	正	誤
×ウ	正	誤	誤	正
○エ	正	誤	誤	誤
×オ	誤	誤	誤	正

R5第11問貨幣供給 (1)B (2)Dランク

国債に関する下記の設問に答えよ。

（設問１）
　国債に関する記述として、最も適切なものはどれか。

○ア　国債の価格が上昇すると、その利回りは低下する。
×イ　国債は、マネーストック（広義流動性）に含まれない(→○含まれる)。
×ウ　日本銀行が金融政策の手段として国債を市場で売買することは禁止されている(→○いない)。
×エ　日本銀行は、国債を保有していない(→○いる)。
×オ　日本政府は、物価連動国債を発行していない(→○いる)。

（設問２）
　政府の国債発行に関する理論についての記述として、最も適切なものはどれか。

○ア　課税平準化の理論によれば、課税による超過負担を最小化する観点から、異時点間の税収の変動を抑えるように年々の国債発行額を決定するのが望ましい。
×イ　貨幣数量説が成立する古典派経済学の枠組みでは、国債発行を伴う財政政策は、金利の低下(→○上昇)を通じて民間投資を促進(→○抑制(クラウディングアウト))する効果を持つ。
×ウ　ケインズ経済学の枠組みでは、流動性のわなが存在する状況下での国債発行を伴う財政政策は、金利の上昇を引き起こすために無効(→○伴わないため有効)となる。
×エ　国債の中立命題によれば、ある時点での国債発行(→○減税を目的とした国債発行)は、家計に将来時点での増税を予期させるために、マクロ経済に与える効果は中立的となる。

R5再試験第8問貨幣供給

貨幣理論および金融政策に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　ケインズの貨幣需要理論では、利子率の上昇(→○下落)と所得の増加に応じて貨幣需要が増加することになる。
○イ　現金・預金比率が上昇すると、貨幣乗数（信用乗数）は低下する。
×ウ　古典派の貨幣数量説では、名目貨幣供給が増加すると、物価もそれと同率で上昇し、名目(→○実質)GDP が一定に維持されるという「貨幣の中立性」が成立する。
×エ　裁量よりルールを重視するマネタリストは、名目貨幣供給の増加率と物価上昇率をほぼ同じにする(→○毎年一定率で貨幣供給を増やす)ことで経済は安定するというk ％ルールを提唱する。
×オ　中央銀行が売り(→○買い)オペを行うと、市中銀行が中央銀行に保有する当座預金の残高が増加して、ベースマネーの増加につながる。

選択肢×アのケインズの貨幣需要理論が、翌R6第6問でまるっと出題されます。

R6第6問貨幣供給 Cランク

貨幣需要に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

×ａ　貨幣は流動性が高いので、利子率の上昇(→○GDPの増加)によって取引動機による貨幣需要は増加する。
×ｂ　現金は物価上昇によって価値が増加(→○減少)するので、利子率の上昇によって資産選択の動機による貨幣需要は減少する。
○ｃ　現金は安全性の高い金融資産であり、利子率の上昇によって資産選択の動機による貨幣需要は減少する。
×d　将来の不確実性が高いと見込まれる時、利子率の上昇(→○下落)は予備的な動機による貨幣需要を増加させる。 ※利子率は本来資産選択(投機的)動機と関係するが、不確実性の回避＝予備的と考えることもできる。

	a	b	c	d
×ア	正	誤	誤	正
×イ	誤	正	正	誤
×ウ	誤	正	誤	誤
○エ	誤	誤	正	誤
×オ	誤	誤	誤	正

貨幣乗数・流動性のわな・貨幣需要の3動機（取引・予備・資産選択）を押さえ、LM曲線のシフトと金融政策の有効性を問う。次の労働市場ASで物価が内生化され短長期の違いが加わります。

労働市場AS･失業インフレ

R3第11問インフレ Cランク

雇用・失業の用語に関する記述として、最も適切なものはどれか。

○ア　アルバイトで生計を維持する大学生は、労働力人口に含まれる。
×イ　非労働力人口は、専業主婦（夫）を含まない(→○含む)。
×ウ　有効求人倍率が1 を超えるとき、完全失業率はゼロである(→○低下していく)。
×エ　有効求人倍率は、新規(→○前月繰越＋新規)求人数を月間有効求職者数で除した値である。
×オ　労働力人口は、未成年(→○15歳未満)を含まない。

R4第10問インフレ Dランク

自然失業率仮説に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

〇ａ　自然失業率は、現実のインフレ率と期待インフレ率が等しいときの失業率である。
×ｂ　現実の失業率が自然失業率よりも高いとき、現実のインフレ率は期待インフレ率よりも高く(→○低く)なる。
×ｃ　自然失業率仮説によると、短期的には失業とインフレ率の間にトレード・オフの関係は存在しない(→○する)。
〇ｄ　自然失業率仮説によると、長期的には失業とインフレ率の間にトレード・オフの関係は存在しない。

	a	b	c	d
×ア	〇		×
〇イ	〇			〇
×ウ		×	×
×エ		×		〇

R6第12問インフレ Cランク

自然失業率仮説に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

×ａ　現実のインフレ率が期待インフレ率を上回るとき、失業率は自然失業率よりも高く(→○低く)なる。※R4第10問×bと同じ知識。
×ｂ　自然失業率仮説によると、長期的に失業率は、自発的失業を含めて、ゼロになる(→○自然失業率に近づく)。
×ｃ　長期的には、政府支出の増加はインフレを抑制し(→○上昇させるが)、失業率を低下させる(→○は変わらない)。※短期aの説明と、長期で結論が変わる。
○ｄ　失業率が自然失業率に等しいとき、現実のインフレ率は期待インフレ率と等しくなる。

	a	b	c	d
×ア	正	正	誤	正
×イ	正	誤	誤	正
×ウ	誤	正	正	誤
×エ	誤	正	誤	正
○オ	誤	誤	誤	正

R7第9問インフレ Bランク

物価上昇率と利子率の関係に関する考え方にフィッシャー方程式がある。フィッシャー方程式に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

×ａ　名目利子率は、実質利子率(→○下線部あべこべ)から期待物価上昇率を控除したものである。
○ｂ　名目利子率が上昇しても、これと同じだけ物価上昇率が高くなると、実質利子率は変化しない。
○ｃ　名目利子率が一定で将来の物価上昇が見込まれるとき、実質利子率は低下する。

	a	b	c
×ア	正	正	正
×イ	正	正	誤
×ウ	正	誤	正
○エ	誤	正	正
×オ	誤	正	誤

労働市場AD-AS(グラフ問題)

R3第22問労働市場 Eランク

	a	b	c	d
×ア	○	×
○イ	○		○
×ウ	○			×
×エ		×	○
×オ			○	×

R4第7問 AD-AS (1)(2)Cランク

（設問2 ）
財政・金融政策の効果に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　政府支出の増加は、総需要を変化させないが、総供給を増加させる(→○も増加しない)。
×イ　政府支出の増加は、物価水準の下落(→○上昇)を通じて、実質 GDP を増加させる(→○短期的に増加させるが、長期的には増加しない)。
○ウ　名目貨幣供給の増加は、物価と名目賃金率を同率で引き上げ、実質 GDP には影響を与えない。
×エ　名目貨幣供給の増加は、実質貨幣供給を一定に保つように物価を引き上げるとともに、実質 GDP を増加させる(→○短期的に増加させるが、長期的には増加しない)。

R5再試験第10問 AD-AS分析 (1)(2)

	a	b	c
×ア	正	正	正
×イ	正	正	誤
× ウ	正	誤	正
○エ	正	誤	誤
×オ	誤	誤	誤

（設問２）
　AS 曲線に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　名目賃金率が下方硬直的であるとき、物価の上昇に伴う実質賃金率の低下は、労働需要の増加による生産量の増加を通じて総供給を増加させる。このとき、AS 曲線の傾きは右上がりになる。
○ｂ　完全雇用水準では、物価が上昇したとしても実質賃金率は変わらず、労働投入の水準は変わらない。したがって、生産量も増えず、AS 曲線は垂直である。
×ｃ　資本ストックが増えると、AS 曲線は左(→○右)にシフトする。

	a	b	c
×ア	正	正	正
○イ	正	正	誤
× ウ	正	誤	誤
×エ	誤	正	誤
×オ	誤	誤	誤

名目賃金の下方硬直性を前提とする短期AS（右上がり）と完全雇用を前提とする長期AS（垂直）の使い分けが核心。自然失業率仮説とフィッシャー方程式は次の金利平価説へつながる。

為替･国際収支

統計グラフ問題

R5第2問国際収支 Cランク

	a	b	c
×ア	サービス収支	第一次所得収支	貿易収支
×イ	サービス収支	貿易収支	第一次所得収支
×ウ	第一次所得収支	サービス収支	貿易収支
○エ	第一次所得収支	貿易収支	サービス収支
×オ	貿易収支	第一次所得収支	サービス収支

R5再試験第1問国際収支

	A	B	C
×ア	化学製品	鉱物性燃料	輸送用機器
×イ	化学製品	輸送用機器	第一次所得収支
×ウ	鉱物性燃料	化学製品	輸送用機器
○エ	鉱物性燃料	輸送用機器	化学製品
×オ	輸送用機器	鉱物性燃料	化学製品

R7第1問税収 Bランク

	a	b	c
×ア	消費税	所得税	相続税
○イ	消費税	所得税	法人税
×ウ	消費税	法人税	所得税
×エ	所得税	消費税	相続税
×オ	所得税	消費税	法人税

国際収支

R4第9問為替 Bランク

金利平価説による為替レートの決定に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

〇ａ　将来の為替レートが円高に進むと予想するとき、現在の為替レートも円高に変化する。
×ｂ　将来の為替レートが円安(→○円高)に進むと予想するとき、現在の為替レートは円高に変化する。
〇ｃ　日本の利子率が低下すると、円の価値は低下し、為替レートは円安に変化する。
×ｄ　日本の利子率が低下(→○上昇)すると、円の価値は上昇し、為替レートは円高に変化する。

	a	b	c	d
〇ア	○		○
×イ	○			×
×ウ		×	○
×エ		×		×

R5第9問為替 Dランク

変動為替レート制の下で円安・ドル高への圧力を強めると想定される要因として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

×ａ　アメリカの連邦準備制度理事会による政策金利の引き下げ(→○引き上げ)
○ｂ　アメリカにおける市場予想を上回る雇用者数の増加
○ｃ　世界的な原油価格の上昇
×ｄ　日本における消費者物価の持続的な下落(→○上昇)

	a	b	c	d
×ア	×	○
×イ	×		○
×ウ	×			×
○エ		○	○
×オ		○		×

R6第9問為替 Cランク

日本（円）と米国（ドル）を例にして、為替レートの決定を考える。為替レートの決定に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

○ａ　輸出の増加によって日本の経常収支の黒字が拡大すると、為替レートには円高ドル安の圧力が働く。
×ｂ　輸出の増加によって日本の経常収支の黒字が拡大すると、為替レートには円安ドル高(→○円高ドル安)の圧力が働く。
×ｃ　米国の金融資産の収益率が高くなることで日米の金融資産の収益率の格差が拡大すると、日本の金融収支は赤字(→○黒字)になり、為替レートには円高ドル安(→○円安ドル高)の圧力が働く。
○ｄ　米国の金融資産の収益率が高くなることで日米の金融資産の収益率の格差が拡大すると、日本の金融収支は黒字になり、為替レートには円安ドル高の圧力が働く。

	a	b	c	d
×ア	○	×
○イ	○			○
×ウ		×	×
×エ		×		○

R3第9問国際収支 Cランク

生産物市場における輸出入の変化がGDP や貿易収支に与える影響に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　輸出と輸入が同規模で増加するとき、外国貿易乗数は1 (→○ゼロ)になる。
×イ　輸出の増加は、輸出の増加分に外国貿易乗数を乗じた大きさだけ貿易収支(→○自国のGDP)を改善させる。
○ウ　輸入の増加は、輸入の増加分に外国貿易乗数を乗じた大きさだけ自国のGDPを減少させる。
×エ　輸入の増加は、輸入の増加分に外国貿易乗数を乗じた大きさだけ貿易収支(→○自国のGDP)を悪化させる。

R7第11問国際収支 (1)A (2)Dランク

経常収支および貿易収支に関する下記の設問に答えよ。

（設問１）
　日本の経常収支の黒字を拡大させる方向に作用することが想定される要因の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

×ａ　(赤字を拡大)海外企業が提供するクラウドサービスに国内企業が支払う利用料の増加
○ｂ　国内大手自動車メーカーが所有する海外子会社の利益の増大
○ｃ　訪日外国人観光客の増加
×ｄ　(赤字を拡大)原油や天然ガスなどの資源価格の上昇

(設問2)「マーシャル・ラーナーの条件」の知識です。為替変動による貿易収支への影響は輸出・輸入それぞれの価格弾力性の和で説明できますが、突然そんな深い知識を訊かれても正答できません。

（設問２）
　円建ての貿易収支NXが、以下のように表されるとする。
　NX＝PX(e)－eP＊M(e)
　ただし、X(e)は輸出量、M(e)は輸入量、eは円建て為替レート、Pは円建て輸出財価格（一定）、P＊はドル建て輸入財価格（一定）である。
　為替レートの変化が貿易収支に及ぼす影響に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　為替レートが変化しても輸出量と輸入量は変化しないとき、為替レートの円安・ドル高への変化は、貿易収支を悪化させる。
○ｂ　輸入の価格弾力性と輸出の価格弾力性がいずれも１より大きいとき、為替レートの円安・ドル高への変化は、貿易収支を改善させる。
×ｃ　輸入の価格弾力性と輸出の価格弾力性の合計が１に等しいとき、為替レートの円安・ドル高への変化は、貿易収支を悪化させる(→○に影響しない)。

(設問1)	a	b	c	d
×ア	×	○
×イ	×		○
○ウ		○	○
×エ		○		×
×オ			○	×

(設問2)	a	b	c
×ア	正	正	正
○イ	正	正	誤
×ウ	正	誤	正
×エ	誤	正	正
×オ	誤	正	誤

R3第10問マンデル=フレミング Bランク

	a	b	c	d
×ア	×
×イ	×			×
〇ウ		〇	〇
×エ		〇		×

R4第19問マンデル=フレミング Cランク

	a	b	c	d
×ア	〇	×
×イ	〇		×
〇ウ	〇			〇
×エ		×		〇
×オ			×	〇

R5第10問マンデル=フレミング (1)D (2)Bランク

	a	b	c
×ア	正	正	正
○イ	正	正	誤
× ウ	正	誤	正
×エ	誤	正	誤
×オ	誤	誤	誤

（設問２）
　この国が変動為替レート制を採用しているとき、GDPの変化に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　政府支出の増加は、IS曲線を右方にシフトさせるが、自国通貨高による純輸出の減少によってその効果は相殺され、自国のGDPに影響しない。
×ｂ　政府支出の増加は、自国通貨高を防ぐための名目貨幣供給の増加(→○による純輸出の減少)を伴って、自国のGDPを増加させる(→○に影響しない)。
×ｃ　名目貨幣供給の増加は、LM曲線を右方にシフトさせるが、自国通貨安を防ぐための名目貨幣供給の減少によってその効果は相殺され(→○によって貿易収支の黒字を増やし)、自国のGDPに影響しない(→○を増加させる)。
○ｄ　外国利子率の低下は、海外からの資本流入によって自国通貨高を招き、自国のGDPを減少させる。

	a	b	c	d
×ア	正	誤	正	正
×イ	正	誤	正	誤
○ ウ	正	誤	誤	正
×エ	誤	正	誤	正
×オ	誤	正	誤	誤

R5再試験第9問マンデル=フレミング (1)(2)

小国、完全資本移動、静学的な為替レート予想、資産効果の捨象を仮定したマンデル＝フレミング・モデルに基づき、マクロ経済政策（財政・金融政策）の効果を考える。
　下記の設問に答えよ。

（設問１）
　変動為替レート制下における政府支出拡大の効果に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　為替レートは増価する。
○ｂ　純輸出は減少する。
×ｃ　投資支出は減少(→○増加)する。
×ｄ　消費支出は減少(→○増加)する。

	a	b	c	d
×ア	正	正	正	誤
×イ	正	正	誤	正
○ ウ	正	正	誤	誤
×エ	誤	誤	正	正
×オ	誤	誤	正	誤

（設問２）
　変動為替レート制下における貨幣供給拡大の効果に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。

○ａ　為替レートは減価する。
×ｂ　純輸出は減少(→○増加)する。
×ｃ　投資支出は増加する。
○ｄ　消費支出は増加する。

	a	b	c	d
×ア	正	正	誤	正
×イ	正	誤	正	正
○ウ	正	誤	誤	正
×エ	誤	正	正	誤
×オ	誤	誤	正	誤

R6第10問マンデル=フレミング Bランク

	a	b	c	d
○ア	○		○
×イ	○			×
×ウ		×	○
×エ		×		×

金利平価説による円高・円安の方向判断と経常収支の内訳統計が中心で、マンデル=フレミングは変動相場制での財政無効・金融有効が頻出。次の消費・投資理論は乗数の深掘りになる。

消費･投資理論

R3第4問消費理論 Bランク

コロナ禍で落ち込んだ経済を支えるための対策のひとつに、個人や世帯に対する一時金の給付がある。この一時金の経済効果に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

×ａ　恒常所得(→○絶対所得)仮説によれば、今期の消費は今期の所得によって決定される。従って、緊急事態宣言の発出によって飲食店の営業を停止しても、一時金の給付によって巣ごもり消費が喚起され、経済全体の消費は増加すると考えられる。
×ｂ　絶対所得(→○恒常所得)仮説によれば、生涯の所得が生涯の消費を決定する。従って、一時金の給付が将来の増税を予想させるとしても、新しい生活様式への対応を通じて、経済全体の消費は増加すると考えられる。
〇ｃ　低所得者ほど限界消費性向が高い傾向にあるとすれば、一時金の給付対象に所得制限を設けることは、より効果的に消費を支えると考えられる。
〇ｄ　不要不急の財に関する需要の所得弾力性が高い傾向にあるとすれば、一時金の給付が消費を増やす効果は、不要不急の消費ほど大きくなると考えられる。

	a	b	c	d
×ア	×	×
×イ	×	×	〇
×ウ		×	〇
×エ		×	〇	〇
〇オ			〇	〇

R4第4問消費理論 Bランク

絶対所得仮説によって所得と消費の関係を述べた記述として、最も適切なものはどれか。

〇ア　今月は職場で臨時の特別手当が支給されたので、自分へのご褒美として、外食の回数を増やすことにした。
×イ　将来の年金が不安なので、節約して消費を抑制することにした。
×ウ　職場の同僚が旅行に行くことに影響を受けて、自分も旅行に行くことにした。
×エ　新型コロナウイルスの影響で今年の所得は減りそうだが、これまでの消費習慣を変更することは困難なので、これまでどおりの消費を続けることにした。
×オ　賃上げによって給料が増えることになったが、不景気が当分続きそうなので、消費は増やさないことにした。

R5再試験第5問消費理論

物価上昇の効果に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

○ａ　名目利子率を一定とした場合、物価の上昇によって実質利子率は低下する。
×ｂ　名目GDP を不変とした場合、物価の上昇によって実質(→下線部あべこべ)GDP は増加する。
○ｃ　物価の上昇は負債額の実質価値を低下させるために、債権者から債務者への所得再分配を引き起こす効果を持つ。
×ｄ　人々にインフレ(→○デフレ)期待が浸透すると、買い控えが生じて実際の物価は下落することになる。

	a	b	c	d
○ア	○		○
×イ	○			×
×ウ		×	○
×エ		×		×
×オ			○	×

R6第8問消費理論 Bランク

財政の自動安定化装置（ビルトイン・スタビライザ―）としての機能が比較的強いと想定される税の仕組みとして、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

○ａ　利潤に対して累進的に課せられる法人所得税
×ｂ　全ての人に同額が課せられる定額税
×ｃ　生活必需品に対して課せられる消費税
○ｄ　一定額までの所得には課税を免除する個人所得税

	a	b	c	d
×ア	○	×
×イ	○		×
○ウ	○			○
×エ		×	×
×オ		×		○

R3第12問投資理論(全要素生産性) Dランク

全要素生産性（TFP）に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。

○ａ　新しい技術の開発は、全要素生産性を上昇させる要因のひとつである。
×ｂ　経済成長率=（労働分配率×労働生産性(→○労働投入量)の成長率）+（資本分配率×資本投入の成長率）+全要素生産性の成長率、である。
○ｃ　生産要素の投入量が一定であったとしても、全要素生産性が上昇すると、生産量は増加する。
×ｄ　全要素生産性は、生産量を労働投入量(→○全要素投入量)で除した値である。

	a	b	c	d
×ア	○
×イ	○	×	○
○ウ	○		○
×エ	○		○	×
×オ		×	○	×

R5再試験第6問投資理論

投資の決定に関する記述として、最も適切なものはどれか。

×ア　ケインズの投資理論では、利子率の低下、投資費用の増加(→○投資の限界効率の上昇)、投資から見込まれる将来収益の増加に応じて投資支出が増加することになる。
×イ　新古典派の投資理論では、最適資本量と既存の資本量のギャップを埋めるように投資が行われ、資本のレンタル・コストの上昇や労働投入量の増加(→○金利の低下)に応じて最適資本量も増加することになる。
×ウ　投資の加速度原理では、生産量(→○需要)が拡大するほどストックとしての投資支出も増加することになる。
○エ　トービンのq 理論では、株式市場における企業の市場価値が上昇するほど、また、資本の再取得価格が下落するほど、投資支出が増加することになる。

R7第8問投資理論 Cランク

加速度原理の考え方による投資の決定に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。(→○)

○ａ　生産量の増加が前期に比べて大きくなるとき、投資は増加していく。
○ｂ　生産量の増加が前期と同じとき、投資の増加率はゼロになる。
×ｃ　生産量の増加が前期に比べて小さくなると、投資はゼロになる(→○減少する)。

(設問2)	a	b	c
○ア	正	正	誤
×イ	正	誤	正
×ウ	正	誤	誤
×エ	誤	正	誤
×オ	誤	誤	正

恒常所得仮説・ライフサイクル仮説による消費の平準化と、トービンのq・加速度原理による投資決定が問われる。IS曲線シフトの動学的な背景として全体の理解が完結します。

今日のまとめ

｢経済学｣第1～3問の統計グラフを単なる一般常識で解くと、後の知識･グラフ問題とつながりにくい。そこで統計グラフ→GDP･労働･国際収支の3つに分類し、統計→知識→グラフの順で理解がつながり解きやすい。

今日用意した4つのクイズアプリでは、統計→知識→グラフの順に並べて解きやすい。ここで出題予想を済ませ、テキストやAIを使って理解を進めると、隣のふぞろい勉比1.5倍のスコアに逓増します。

■■ここからテンプレ■■