おめでたい新年だからこそ、初夢ジャンボと言われる1/15の当選発表のクジを当てた夢を先取りしたい。そこでやり方次第では追いつけ追い越せ弁護士会計士とされる、診断士の将来性と年収を特集しました。
他士業と異なる診断士の強みは、そこそこトップ企業の有能ホワイトカラーが集うため、手を組む相手を間違えなければ好き放題に力が伸びる。そこで診断士の利点を比較します。
| これまで | これから | |
|---|---|---|
| 法的紛争解決や契約書作成を担い、高度な専門知識が要求されます。大手事務所は法人案件中心で高収入ですが、競争が激しく労働時間も長い傾向です。 | ①弁護士 | AIの登場で定型業務が減少し、高度な専門分野（国際法務、知財など）や訴訟案件に強みを持つ者が生き残ります。高収入維持には専門性の磨き続けが不可欠です。 |
| 監査や税務支援が主業務で、継続契約による安定収入が魅力です。しかし監査業務に限ると全員が同じ基準に向けて動くため、個人の裁量ややりがいは限定されます。 | ②会計士 | 会計ソフトの進化やDXの普及により、定型業務の比重が低下。付加価値の高い経営支援やIPOコンサルへシフトすることで収益を伸ばす必要があります。 |
| 幅広い業務領域をカバーし、補助金申請支援や経営コンサルティングが中心です。特定領域に縛られず、自分の強みや好きを仕事にできる点が魅力です。 | ③診断士 | AIやDXが進む中で、実務経験豊富なホワイトカラー人材が集まり、協業することで個人の力が伸びます。狭い専門より中小ニーズに幅広く対応した総合経営アドバイザーとしての価値が高まります。 |
つまり一から十まで指示待ちではからっきしだが、【自分の好きや強みがある方】なら活躍し放題。そこもAI試験委員がまとめてくれるな。
弁護士・会計士は高度な専門性を武器にしながら競争に晒され、持続的な努力が必須です。一方、中小企業診断士は比較的低難度で士業資格を得られ、自分の強みや好きなことを事業化できる点が大きな利点です。さらに有能な人材が集まる環境で、協業次第で大きな力を発揮することで、三大士業の一角を担うポテンシャルを持っています。
【2025年初夢シリーズ】弁護士会計士と並ぶ三大士業へ / 気になる売上高は？年収は？(AI推定)
つまり難関資格の呼び声の割に低難度な2割ガチャさえ当てれば、後は楽しみでしかない。弁護士会計士との士業間比較、年収比較を踏まえて期待に胸を膨らませます。
以下は独立開業時の年商･年収目安をAIに推定させたもの。事務所勤めの雇われを含む定量調査データはさらに下のリンクで示します。
| ①弁護士 | ②会計士 | ⓷診断士 | |
|---|---|---|---|
| 売上高(個人開業) | 1,500～3,000万円 | 1,000～2,500万円 | 700～1,500万円 |
| 経費率 | 30～40％ | 20～30％ | 30～40％ |
| 年収 | 1,000～2,000万円 | 700～2,000万円 | 500～1,000万円 |
三大士業① 弁護士
大規模法人の大型ハイエンド案件になると、その付加価値に応じて青天井に稼げるのが弁護士の魅力。ですが白黒勝ち負けのはっきりした法律の世界で勝ち上がるには、それに応じた実力が不可欠です。
個人開業弁護士の年商は案件数や分野によって大きく異なりますが、一般的には1,500万円～3,000万円程度が目安です。一般民事事件（離婚、相続など）が中心の場合、単価は数十万円～100万円程度となりますが、法人案件や高額訴訟を扱うと1件で数百万円～1,000万円以上に達することもあります。
個人開業の弁護士の経費率はおおよそ30～40％程度です。主な経費には事務所賃料、事務員給与、通信費、法情報データベース利用料などがあります。IT化やリモートワークの普及により、固定費を抑えることも可能です。
経費を差し引いた年収は1,000万円～1,500万円程度が一般的です。特に優秀な弁護士は、難易度の高い法人案件を複数扱うことで2,000万円以上の年収を得ることも珍しくありません。一方、需要が低い地域や案件の競争が激しい分野では800万円未満にとどまることもあります。
弁護士は法律という明確なルールに基づき、社会的意義の高い仕事ができる点が魅力です。また、大規模法人の大型案件では、付加価値に応じて収入が青天井となる可能性があります。ただし、勝ち負けがはっきりする世界で成功するには、法律知識だけでなく交渉力や問題解決能力といった高度なスキルが求められます。
三大士業② 公認会計士
会計士の場合無理に独立しなくても、国際基準やIPOなどニーズが無数にあるため引く手あまたに。雇われ企業内会計士を選ぶと、安定と高収入を両立できます。
独立開業した公認会計士の年商は、提供するサービス内容によって幅があります。税務や会計業務が中心の場合、年商は1,000万円～2,500万円程度が一般的です。特にIPO支援や国際会計基準（IFRS）対応、M&A支援などの高度な業務では、1件あたり数百万円～1,000万円超の単価が期待できます。
独立会計士の経費率はおおよそ20～30％程度です。経費の内訳には事務所賃料、人件費、ソフトウェアライセンス費用、研修費、交通費などが含まれます。ITの導入により事務所運営の効率化が進んでいるため、比較的低めに抑えられます。
経費を差し引いた年収は700万円～2,000万円程度が一般的です。独立後にIPO支援やコンサルティング業務に特化することで、3,000万円以上の年収を得るトップ層も存在します。また、独立せず企業内会計士（CFOや管理職）として雇用される場合、安定と高収入の両立が可能で、年収は1,000万円～1,500万円程度が相場です。
公認会計士は、法律と異なり白黒の勝負ではなく、グローバルな基準に従い経営や財務を支える専門職です。4大ファーム（大手監査法人）で経験を積むことで、独立開業・コンサル転職・企業内会計士と幅広いキャリアパスが開けます。特にIPO支援や国際基準対応といった高度なニーズは無数に存在し、引く手あまたです。独立しなくても安定的に高収入を得られる点で、弁護士よりも堅実で人気資格として注目されています。
三大士業入りを窺う診断士
難易度や業界内競争の激しさで定評ある弁護士会計士に比べ、中小企業診断士は超高収入な法人大型案件こそないものの、中小企業の支援ニーズは無数にある。【自分の好き(やりがい)⇔収入】をバランスできるあなたなら、コスパタイパに勝る超優良資格です。
中小企業診断士の年商は、独立形態や活動内容によって異なります。企業研修や経営診断業務を中心とした場合、年商は700万円～1,500万円程度が一般的です。一方で公的機関の委託事業や補助金申請支援にひよこ食いを加えると、年間3,000万円を超えるケースも見られます。ただし、法人規模や業務の単価が高いわけではないため、売上規模は弁護士や会計士と比べ控えめです。
診断士の経費率は約30～40％程度です。事務所維持費や交通費、研修費、ネット広告費などが主な経費です。近年ではオンライン化やサブスクリプション型ツールの活用により、比較的コストを抑えられるのが特徴です。
独立診断士の年収は500万円～1,000万円程度が一般的です。企業研修やコンサルティング業務に強みを持つ診断士では、1,200万円以上稼ぐ例もあります。一方、兼業として活動する診断士は、本業と合わせることでやりがいと収入のバランスを調整しやすいのが特徴です。
中小企業診断士は、弁護士や会計士と比べ業界競争が緩やかで、収入を追求しながら「やりがい」を感じやすい点が最大の魅力です。中小企業の支援ニーズは地域に根差して無数に存在し、自分の強みを活かして活動領域を選べます。また、他士業と連携することでスキルの幅を広げ、収益アップのチャンスも得られます。
今日のまとめ
そこで診断士で稼ぐなら無理に目立ったりやたら尖ろうとするよりも、色と欲を消して無味無臭な中立公明正大路線を目指す。つまり素直で控えめかつ常に謙虚ながらここぞで力を発揮するタイプが試験委員のお好みです。